年 度 |
年月日 |
事 項 |
昭和43年 |
S44.3.1 |
県小中教頭会準備会発足 |
昭和44年 |
S45.2.28 |
①結成総会7市8郡のうち4市5郡、1郡のうち2町292名(74%)加入 |
昭和45年 |
S45.6.27 |
②総会兼研修会7市8郡のうち6市7郡加入343名年度末368名 |
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S45.8.21 |
全国公立学校教頭会に加盟 |
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S45.8.27 |
研修会 |
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S45.11.7 |
研修会 |
昭和46年 |
S46.6.9 |
③総会並研修大会8市8郡全加入402名待遇改善を訴える社交集団から研究集団へ |
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S46.8.23 |
夏期研修大会 |
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S46.11.13 |
秋期研修大会 |
昭和47年 |
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研修のあゆみ発刊 |
昭和48年 |
S48.4.1 |
東海北陸地区公立学校教頭協議会加盟 |
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法改正委員会設置 |
昭和49年 |
S49.9.1 |
「教頭法」施行(S49.6.1「教頭法」公布) |
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S49.9.20 |
会報「教頭会だより」発行 |
昭和50年 |
S50.8.5~7 |
第17回全公教研究大会石川大会開催2,570余名参加 |
昭和52年 |
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研修大会を年1回開催に変更 |
昭和53年 |
S53.4 |
事務局開設(金沢市広坂一丁目県庁南分室内) |
昭和54年 |
S54.10.26,27 |
第7回東海北陸地区公立学校教頭会研修大会石川大会開催 |
昭和55年 |
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代表者研修会年4回(金沢2回加賀地区能登地区)開催 |
昭和58年 |
S58.12.8 |
事務局を石川県文教会館に移転 |
昭和59年 |
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「基本調査」作成 |
昭和60年 |
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法改正委員会の名称を要請活動推進委員会に変更 |
昭和62年 |
S62.10.23,24 |
第15回東陸研修大会石川大会開催 |
平成5年 |
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東海北陸研究大会特別会計を設立(平成7年度まで) |
平成7年 |
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役員引継ぎを4月で行う(総会は新役員が運営) |
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H7.10.26,27 |
第23回東陸研究大会石川大会開催 |
平成9年 |
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役員承認を第1回代議員会の議決事項とする |
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要請活動のめあて「魅力ある教頭職をめざして」に変更 |
平成10年 |
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活動方針に「学校のスリム化」についての実践を入れる |
平成11年 |
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活動方針に「新しい学校づくり」についての実践を入れる |
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代表者研修会の名称を代表者研究会に変更 |
平成12年 |
H12.5.31 |
県同和教育研究協議会に加入 |
平成13年 |
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8月開催の地区別代表者研究会を廃止し、研究大会に一本化 |
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特別会計に東陸研究基金を設立 |
平成14年 |
H14.10.17,18 |
第30回東陸研究大会石川大会開催 |
平成15年 |
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東陸研究基金の名称を研究基金に変更 |
平成19年 |
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活動方針を変更し、共通実践課題(2年ごとに)を設定(23年度まで) |
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ホームページを開設 |
平成20年 |
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総会を午後開催に変更 |
平成21年 |
H21.10.1,2 |
第37回東陸研究大会石川大会開催 |
平成22年 |
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要請活動推進委員会の名称を調査要請活動推進委員会に変更 |
平成25年 |
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総会の名称をセミナーにし、研究大会を8月に開催 |
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代議員会を、基本年2回開催に変更 |
平成27年 |
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代表者研究会の名称を郡市研究代表者研修会に変更 |
平成28年 |
H28.10.24,25 |
第44回東陸研究大会石川大会開催 |
平成30年 |
H30.5.21 |
「創立50周年記念誌」発刊 |
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ホームページをリニューアル |
令和5年 |
R5.8.3,4 |
第65回全公教研究大会石川大会開催 |